ドナー登録・管理

Japanbiomeでは、年齢や性別を問わず、多様なバックグラウンドや腸内細菌叢を持ったドナーにご登録いただいています。
安全性の観点から言えば、感染症や生活習慣病等のリスクを取り除くだけで十分かもしれません。

しかし、様々な疾患や不調と腸内細菌叢の関連性が指摘されている以上、疾患ごと、あるいは患者様のバックグラウンドによって適切なドナーを選択するほうがより効果的である可能性がある、と私たちは考えています。

人付き合いが苦手な新入社員には優しい先輩を。
ダイエットに励みたい女の子にはカッコいいパーソナルトレーナーを。
入院中で退屈している彼にはとびきり面白い小説を。

その人にとって「いま一番必要な」菌たちとのマッチングのお手伝いをするのが、私たちドナーバンクの存在意義です。
「健康」という以上の個性を持ったドナーたち、彼らの腸内細菌たちが、多くの皆様の健康に役立ちますように。

ドナー募集方法

腸内フローラ移植のドナーは、献血のようにその場限りで終わるものではありません。膨大な問診票の記入、面接、血液や便の検査などに合格したうえで、一定期間以上にわたり便の採取を行っていただいています。そのため、ドナーバンク職員と連携してスムーズな便の提供が行える方にドナー登録をお願いしています。
※現在、ウェブ上などでの新規ドナー登録は受け付けておりません。原則として、当ドナーバンクからのスカウトのみとさせていただいております。

ドナー登録の条件

ドナー登録時には、日頃の生活習慣や既往歴の聞き取りに加え、血液検査・便検査を行い、ドナーの健康状態を徹底的に調べています。Japanbiomeでは、移植を受ける患者様に「安全」だけではなく「安心」をお届けするために、日々改善を積み重ねています。

応募時条件

登録年齢、性別の制限なし
病気治療中、服薬中でない方
悪性腫瘍(がん)、膠原病(関節リウマチなど)、心筋梗塞、狭心症、脳卒中、喘息(1年以内の発作や服薬)、けいれん性疾患(てんかんなど)などの既往歴のない方
エイズ、ウイルス性肝炎、梅毒、その他の感染性疾患の治療中ではない方
体重が男性45kg以上、女性40kg以上で、過度の肥満でない方（BMI：体重kg÷（身長m×身長m）＝30未満）
腸内フローラ移植に理解のある方

登録時条件

当ドナーバンクの用意する150以上の問診項目にて異常が見られない方
指定医療機関による問診にて健康状態に異常が認められない方
当ドナーバンクが定める検査項目の基準を満たす方
その他、当ドナーバンクが必要とする条件を満たす方

ドナー登録の流れ

　1.書類の送付

ドナー登録の応募時条件を満たす方を対象に、必要書類一式を送付します。

　2.一次審査

問診票を事前提出の上、当ドナーバンクの職員との面談を行います（大阪にて実施）。健康状態等の聞き取りに加え、当ドナーバンクのご案内や、ドナー規定などについてお話します。

　3.二次審査

一次審査を通過された方のみ、便検査キット、腸内フローラバランス検査キットをお渡しします。

　4.三次審査

二次審査を通過された方のみ、医師による診察、血液検査へ進んでいただきます。

　5.ドナー登録可否通知

三次審査終了後、二週間程度でドナー採用可否通知をお送りします。
自覚症状のない100人の方が応募してくださったとして、最終的にドナーとして採用できるのは5人ほどです。

ドナー登録決定後

ドナーとして登録されたら、必要書類への記入等を済ませていただき、便の提供開始となります。ドナー便の提供を開始したあとは、原則として次回の検査まで便を継続して提供していただきます。

ドナー継続・定期検査

前回検査から2ヶ月が経過した時点で、ドナーに継続の可否の確認と、次回検査の案内を行います。継続を希望するドナーは、前回検査から3ヶ月が経過するまでに、当ドナーバンクが定める検査を実施し、基準を満たしていることを確認する必要があります。

費用負担・報酬等

当ドナーバンクに所属するドナーは、原則として無償ボランティアのみです。
頻回の検査、必要書類の多さ、便採取時にかかる手間は決して軽いものではありません。しかし、ドナーたちは「トイレに流してしまうだけのうんちが、誰かの役に立つなら」と、快く便の提供を行ってくださっています。
一方で、便そのものに原価はかからないとはいえ、安全な便を安定的に確保するためには少なくない費用がかかります。ドナーの皆様のご厚意に感謝しながら、当ドナーバンクでは費用負担について下記の取り決めをしております。

ドナーバンクが負担する費用一覧

ドナーの検査にかかる実費
ドナー便収集に必要な資材購入費
ドナーに支払う負担軽減費（来院検査時の交通費、その他検査や便提出にかかる負担の軽減を目的として支給）

ドナーバンクが負担できない費用例

個人的な医療機関の受診費用
検査来院のための休業補償
本人確認書類の発行手数料
健康維持のための食品購入費　など